日経225または日経平均というのは新聞やニュースで見たり、聞いたりされている方は多いと思います。
ただ、それって何？と聞かれると私もちょっと答えに困ってしまいましたので調べてまとめてみます。
日経225とは
日経225とは日本の株式市場の指数の一つです。
この場合の指数とは、日本経済の分析のためや、全体の流れを知るための目安のようなものと捉えてください。
英語圏での表記はNikkei225です
日本における株価指数としては東証株価指数（TOPIX）と並んで普及し、知名度がある存在です。
成り立ち
東京証券取引所が第二次世界大戦後の1949年5月16日時点での採用銘柄の単純平均株価である176円21銭からスタートさせました。
当初はダウ式平均株価でしたが、2005年6月以降は算出方法が変わっています。
日本経済新聞社の登録商標です。
「日経平均株価」が正式な名称であり「日本経済新聞平均株価」とは呼ばないということです。
採用銘柄
東証一部上場銘柄のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を選定し算出するということです。
食品
日清製粉グループ、明治ホールディングス、日本ハム、サッポロホールディングス、アサヒグループホールディングス、キリンホールディングス、宝ホールディングス、キッコーマン、味の素、ニチレイ、日本たばこ産業
繊維
東洋紡、ユニチカ、帝人、東レ
パルプ・紙
王子ホールディングス、日本製紙
化学工業
クラレ、旭化成、昭和電工、住友化学、日産化学工業、東ソー、トクヤマ、デンカ、信越化学工業、三井化学、三菱ケミカルホールディングス、宇部興産、日本化薬、花王、DIC、富士フィルムホールディングス、資生堂
医薬品
協和発酵キリン、武田薬品工業、アステラス製薬、大日本住友製薬、塩野義製薬、中外製薬、エーザイ、第一三共、大塚ホールディングス
石油
横浜ゴム、JXTGホールディングス
窯業
AGC、日本板硝子、日本電気硝子、住友大阪セメント、太平洋セメント、東海カーボン、TOTO、日本碍子
鉄鋼業
日本製鉄、神戸製鋼所、JFEホールディングス、大平洋金属
非鉄金属・金属製品
SUMCO、日本軽金属ホールディングス、三井金属鉱業、東亜亜鉛、三菱マテリアル、住友金属鉱山、DOWAホールディングス、古河電気工業、住友電気工業、フジクラ、東洋製罐グループホールディングス
機械
日本製鋼所、オークマ、アマダホールディングス、小松製作所、住友重機械工業、日立建機、クボタ、荏原製作所、ダイキン工業、NTN、ジェイテクト、日立造船、三菱重工業、IHI
電気機器
日清紡ホールディングス、ミネべアミツミ、日立製作所、三菱電機、富士電機、安川電機、オムロン、ジーエス・ユアサコーポレーション、日本電気、富士通、沖電気工業、セイコーエプソン、パナソニック、ソニー、TDK、アルプスアルパイン、横河電機、アドバンテスト、デンソー、カシオ計算機、ファナック、京セラ、太陽誘電、日東電工、SCREENホールディングス、キャノン、リコー、東京エレクトロン
造船
三井E＆Sホールディングス、川崎重工業
自動車・自動車部品
日産自動車、いすゞ自動車、トヨタ自動車、日野自動車、三菱自動車工業、マツダ、本田技研工業、スズキ、SUBARU、ヤマハ発動機
精密機器
デルモ、コニカミノルタ、ニコン、オリンパス、シチズン時計
その他製造
バンダイナムコホールディングス、凸版印刷、大日本印刷、ヤマハ
水産
日本水産、マルハニチロ
鉱業
国際石油開発帝石
建設
コムシスホールディングス、大成建設、大林組、清水建設、長谷工コーポレーション、鹿島建設、大和ハウス工業、清水ハウス、日揮
商社
双日、伊藤忠商事、丸紅、豊田通商、三井物産、住友商事、三菱商事
小売業
J.フロントリテイリング、三越伊勢丹ホールディングス、セブン＆アイ・ホールディングス、ユニー・ファミリーマートホールディングス、高島屋、丸井グループ、イオン、ファーストリテイリング
銀行
コンコルディア・フィナンシャルグループ、新生銀行、あおぞら銀行、三菱UFJフィナンシャルグループ、りそなホールディングス、三井住友トラスト・ホールディングス、三井住友フィナンシャルグループ、千葉銀行、ふくおかフィナンシャルグループ、静岡銀行、みずほフィナンシャルグループ
証券
大和証券グループ本社、野村ホールディングス、松井証券
保険
SOMPOホールディングス、MS＆ADインシュアランスグループホールディングス、ソニーフィナンシャルホールディングス、第一生命ホールディングス、東京海上ホールディングス、T＆Dホールディングス
その他金融
クレディセゾン
不動産
東急不動産ホールディングス、三井不動産、三菱地所、東京建物、住友不動産
鉄道・バス
東武鉄道、東京急行電鉄、小田急電鉄、京王電鉄、京成電鉄、東日本旅客鉄道、西日本旅客鉄道、東海旅客鉄道
陸運
日本通運、ヤマトホールディングス
海運
日本郵船、商船三井、川崎汽船
空運
ANAホールディングス
倉庫・運輸関連
三菱倉庫
情報・通信
スカパーJSATホールディングス、日本電信電話、KDDI、NTTドコモ、NTTデータ、ソフトバンクグループ
電力
東京電力ホールディングス、中部電力、関西電力
ガス
東京ガス、大阪ガス
サービス業
ディー・エヌ・エー、電通、ヤフー、トレンドマイクロ、サイバーエージェント、楽天、リクルートホールディングス、日本郵政、東宝、東京ドーム、セコム、コナミホールディングス
問題点
流動性の低さ
1991年まで算出対象銘柄は、「裁量的な銘柄の入れ替えはせず、採用銘柄が倒産したり消滅した場合のみ銘柄を補充する」というルールであったが、時代の流れから「著しく流動性を欠く銘柄は除外する」というルールが追加されたりもした。
結果として、一度採用された銘柄は基本的にずっと採用され続けることになり新陳代謝が進まないという欠点が指摘されている。
2001年以降は毎年9月から10月に日経平均銘柄の構成銘柄を定期入れ替えしている。
大型株の影響
基本的に単純平均なので株価の高い株の影響を受けやすく、日経平均が東京証券取引所全体の動きを反映していないという見方により、世界の投資家は日経平均株価ではなく東証株価指数（TOPIX）を重視している。
とくにファーストリテイリング1社の値動きが日経平均株価全体の8％を占め、株価寄与上位のKDDI・ファナック・ソフトバンク・京セラを入れると株価指数全体の20％を占めることになる。
一方では、時価総額最大のトヨタの指数影響度が2％以下に留まるなど上記5社の株価銘柄の値動きが過度に影響を及ぼしている。
まとめ
いかがでしたか？
みなさんが耳にしたことのある企業の名前が多かったと思います。上場企業の中でも大型の株を集めた指数となりますのでやはり流動性の問題だったり、中小規模の企業の動きが無視されているといった指摘はありますがなんとなくイメージを掴んでいただけたらと思います。
